コラーゲンって懐かしいですね

ウォーターサーバーのおかげで育児が楽に

私は、ウォーターサーバーを始めたきっかけは、いとこが利用して良いと教えてくれたからです。いとこは、ウォーターサーバーのサイズがちょうど子供の見栄えなので、便利としています。利用みると確かにそのままですよ。子供が自由に飲める水ができる、本当に便利です。カップまで離すと勝手に飲んでくれるでしょうか。
私は、以前住んでいた所でリークがありました。その時は自分で修理してみました。思った以上に簡単で、そしてもお店にお願いするよりもかなり安くしたので、満足しています。少し漏れている場合、簡単に修理が可能です。私もそうですが、ネットで検索すれば、修理方法や必要なものが載っていたのでそれを参考にしてみたのですが、結構楽しかったです。
　社内での情報共有ツールとして広く普及して久しいグループウェア。もっぱら当然のごとく使われているため、あまりその内容に深く関心を示す機会も少ないかもしれない。だが、ビジネスの遂行にITが欠かせなくなり、ユーザーの裾野がさらに広がったいまこそ、あらためてグループウェアのあり方を見直す時期にあるのだとも言える。そこで、グループウェアをSaaS形式のものへと刷新し、グループ全体で活用しているシダックスの取り組みを紹介することで、企業における情報共有の次のステップを模索したい。

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多様な業態を情報共有基盤でカバー

　シダックスは、企業の社員食堂や病院・学校給食をはじめ、レストランカラオケ、スペシャリティーレストランなど、国内外に約3, 200の店舗・施設を構え、1日平均60万食もの食事を提供している。同社は、最近ではフードサービスにとどまらず、施設内コンビニエンスストアの運営、企業の役員用車両をはじめとする車両運行管理、各種社会サービスの運営受託事業も行うなど、グループ全体で事業領域を拡大している。

　このように、数多くの拠点と多種多様な業態をカバーする同社にとって、グループ全体で情報を共有することは、1つの企業理念を形成するうえでの根幹ともなっているのである。そのための情報共有基盤として活用されているのが、サイボウズのグループウェア「サイボウズ ガルーン2 SaaS版」である。シダックスでは、ガルーン2を全国の3,200拠点、4,000近いユーザーの情報ポータルと位置付けており、掲示板やスケジュール管理、電話伝言メモ、業務通達、各種業務マニュアルといったスタッフ間のコミュニケーションに必要な機能を提供しているのである。

　「いまでは、すべての社員が出社するとまずグループウェアを確認するようになった。スケジュール管理機能に至

っては、もし使えなくなれば業務がまわらないという部署も多いのではないか」と語るのは、シダックスの情報システム本部で本部長を務める伊達秀雄氏だ。

　しかし、同社では、主にグループ内の店舗・施設で働く社員が大半であり、アルバイト・パートなど合わせると従業員数は4万人にも及ぶ。そうした現場スタッフの場合は、直接グループウェアを使用することはなく、店舗ごとに上長から情報の提供を受けているのだという。

グループ経営戦略の一環としてグループウェアを統合

同社は2000年代に入って各社ごとに存在していた情報システム部門を本社に順次統合。新体制となったIT部門は、まず同社のネットワーク基盤の統合を図ったが、それに続くITの統合戦略のひとつにグループウェアの刷新計画があった。

　そもそも、シダックスがグループウェアによる情報共有を開始したのは1995年にさかのぼる。当時、IBMの「Lotus Notes」を導入し、電子メールや掲示板などを活用していた。ところが、導入から12年経過した2007年、システムとサーバー双方の老朽化も目立ち、グループウェア基盤の刷新計画を始動させた。

　刷新にあたり、それまでグループ内に2つの異なる系統のNotesシステムが稼動している上に、グループ企業によってはそもそもグループウェア自体が存在していなかった状況にあったため、グループ全体で1つのシステムへと統合することが目指された。

　シダックスにおけるこうしたグループ統合の動きは、「水平垂直統合型企業構造」を掲げる経営戦略に基づいたものだ。同社では、事業を展開して横の広がりを進める一方で、共通する業務の軸は一本に集約するという戦略を打ち出しているのである。例えば、食材調達ルートを一本化して効率化を図るといった具合である。

　こうした背景から、伊達氏は新しいグループウェア基盤としてガルーンを選択した理由を挙げた。まず必要としている機能が網羅されていること、そしてNotesから移行した際にマニュアルがなくてもユーザーがすぐに使えるわかりやすいインタフェースを備えていること、最後にSaaSの形態であることによるIT組織のスリム化が図れること、「これらを満たしていたのがガルーンだった」と同氏は語った。また、4,000ユーザーもの大規模なシステムにSaaSを選択した理由を次のようにも説明。

　「よく、これだけのシステムをSaaSで使うのに不安はなかったのかと聞かれる。グループウェアは、もちろんとても大事ではあるが、当社にとってコアでもミッションクリティカルでもないシステムであることも事実。であれば、自社で管理することによってITスタッフの仕事を増やすよりも、そうした専門スキルをもった貴重な人的リソースをより商売に直結するコアな部分へと集中させたかった」（伊達氏）

　こうして新グループウェアは2009年に稼動を開始した。移行期間を設けずに一気に移行が行われたが、それまでグループウェアを使っていなかったユーザーも含めてほとんど混乱は発生しなかった。実際、シダックスでグループウェアを筆頭とする情報基盤を担当するITスタッフは、わずか4人しかいない。それでもまったく問題なく運用できているという。

　「操作が直感的で容易なので、いちいちヘルプデスクに問い合わせるまでもない。隣の人に聞いたりして社員同士が教えあうことで問題は解決していたようだ」と伊達氏は、ガルーンの導入に対して満足の表情を見せた。

震災時の情報把握にも活躍

　このように、シダックスグループの経営方針を伝える手段としての役割も担う新グループウェアだが、3月11日に発生した東日本大震災後にはまさにその任にふさわしい活躍をすることになる。

　震災翌日、ポータル画面に「震災対策室」のタグが用意され、全社員がそこに掲載される情報を最初に見るようになった。タグ内では、社員の安否確認や各店舗の被災状況といった重大な情報が次々と更新されるとともに、社長からのメッセージが毎日発信された。

　さらに、被災地支援のボランティアを社内公募する情報も掲載され、これまでに実に約30回、述べ200人以上もの社員が被災地に赴いているのだ。

　自身も震災対策室の一員であった伊達氏は、「震災の翌日には、大型バス4台に救援物資を積みこんで被災地へと向かわせた。そうした情報をグループウェアを通じて知らせることで、震災対応に関する会社の方向性を、社員に広く伝達できたと思う」と振り返る。

すべてのスタッフとより密度の高い情報共有を

　情報共有基盤の今後の展開について、伊達氏は社員教育への活用を優先テーマとして挙げる。

　「総合サービス企業を掲げる当社は、今後さらにサービスレベルを向上させるため、社員に対する教育やトレーニングを常に進化させる必要があると考えている。その際には、動画などを駆使したインタラクティブなコンテンツを扱うことになるので、複雑なIT基盤を自社で抱える必要のないSaaSは有力な選択肢となるだろう。具体的に次にどういったサービスを導入するかは検討中だが、グループウェアと入り口は1つにできるようにしたい」（同氏）

　また、今回の震災ではしばらく出社できなくなった社員も多かったことから、将来的に自宅環境からグループウェアが使用できるようにすることも検討課題となっている。「BCP（事業継続計画）の観点から、社外から情報を共有できるようにする必要性が高まっている。この場合、SaaSであれば実現へのハードルが非常に低くなる」と伊達氏。

　ところで、IT組織の統合に始まったシダックスのIT統合戦略は、ネットワーク基盤の統合、今回紹介した情報共有基盤の統合と来て、今年4月のグループ共通の新会計システムの稼動によって第一の目標を達成したことになる。そこで伊達氏が掲げる次の全社的なIT戦略が、人事勤怠システムの最適化だ。

　「当社が抱える4万人ものスタッフは、それぞれ勤務形態が異なり、制度やルールも複数存在している。しかも毎月1,000人規模のスタッフが入れ替わるなど流動性も高い。そのような社員の人事勤怠管理を同一のシステムで行うのはベストの選択とは限らない。だが、勤怠管理だけでなく、すべてのスタッフが社内の情報を共有できるようなシステムを構築できれば、お客様サービスの向上をはじめそのメリットは計り知れないものとなるだろう。現在のグループウェアとどのように組み合わせればいいのか、じっくりと思案している」（伊達氏）

シダックスでは、毎月1回「IT業務改革会議」を行っている。同会議には、経営陣と伊達氏を含めた情報システム部門が出席し、経営方針とIT戦略のすり合わせをしている、と伊達氏は語る。同時にこうした環境により、「ITガバナンスが効き、勝手なシステム導入、変更が許されない風土が出来上がっている」とも同氏はいう。

最後にシダックスの情報システムについて、伊達氏は「IT業務改革会議により、IT戦略にもブレが生じにくくなる。今後も情報共有基盤の活用を含め、ITでシダックスのビジネスをどう支援していけるのか、模索をしていきたい。そして、培ったノウハウを、トータルアウトソーシング事業へ当社の強みとして応用していきたい」と語った。

最後にシダックスの情報システムについて、伊達氏は「IT業務改革会議により、IT戦略にもブレが生じにくくなる。今後も情報共有基盤の活用を含め、ITでシダックスのビジネスをどう支援していけるのか、模索をしていきたい。そして、培ったノウハウを、トータルアウトソーシング事業へ当社の強みとして応用していきたい」と語った。

(小池晃臣／ライター)


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