コラーゲンって懐かしいですね

会員制リゾートでも一般的になった

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［東京　５日　ロイター］　世界的なリスクオフの流れが東京市場にも押し寄せた。世界的な経済失速懸念が強まっており、政府・日銀の「円高対策」に上昇した株価は一夜で急反落、長期金利は再び１％を割り込んだ。

　ドル／円もじわりと下落している。米経済の構造的な成長鈍化懸念と政策の手詰まり感から株価の長期低迷観測も出始めた。一箇所だけのインプラントとはただリスクオフの半面で金利低下や原油などコモディティ価格の下落という景気にプラスの要因も表れていることから、売買一巡後はいったん小康状態となっている。

　　＜米経済の構造的低成長シフトへの懸念＞

　世界同時株安のきっかけは、欧州中央銀行（ＥＣＢ）はポルトガルとアイルランド国債を買い入れているが、他のソブリン債の購入予定はないとのユーロ圏金融筋の発言。ソブリンリスクが強まっているイタリアやスペインの国債購入を期待していた市場は失望した。「米債格下げや米景気減速など様々な懸念要因があるが、米株急落要因の９０％程度はＥＵ」（外資系証券米株担当者）という。

　「ファンドの償還請求期限が８月１５日に迫っていることから、アンワインドの動きがパニック的に強まった」（みずほ証券エクイティストラテジストの瀬川剛氏）ことも動きに拍車をかけたという。

　資金回避先であるはずの金の価格が下落するなど、ほとんどのリスク資産からマネーが逃げ出した。ドイツのＣＤＳスプレッドもワイド気味だ。

　一方、国債には「質への逃避」として資金が流入。格下げ懸念がくすぶる米国債も「安全資産」とされ、１０年長期金利は２．４％まで下落した。米株式投資家の不安心理の度合いを示すシカゴ・オプション取引所（ＣＢＯＥ）のボラティリティー・インデックス（ＶＩＸ指数）は３５．４％の急上昇となった。

　日経平均は急反落し約５カ月ぶり安値圏となる９３００円付近まで下落。世界株安を背景に海外勢などの売りが強まった。２０１０年カウンセリングだからね

　世界的な株安が続く背景には欧州債務問題に加え、財政政策と金融政策の「両腕」を縛

られ、手詰まり感が強まる米経済への懸念がある。

　「米経済の成長率はリーマンショック前の平均３％台から１％台に下方にシフトするかもしれない」とＴ＆Ｄアセットマネジメント・チーフエコノミストの神谷尚志氏は指摘する。家計や政府が過剰債務に苦しむ一方で、企業は比較的健全だったが、保有する資金はすでに潤沢であり、金利低下の恩恵を受けにくくなってきたという。またドルが実効レートで最安値付近まで下落するなかで、ドル安効果も薄らいでいる。手詰まり感の強まる米国の構造的な低成長経済へのシフトは１９７０年代に米国が経験した「The Death of Equities（株式の死）」を想起させると神谷氏は話す。

　ただ株式市場は「セリングクライマックス」的な様相を見せ始めているとの指摘もある。前場の東証１部売買代金は７５０７億円。今年は１日トータルで１兆円前半がそこそこの最近の東京市場にしては大きな商いとなった。ボリュームが膨らむのは大量の売りをこなせるだけの買いが入ってきているという証左であることから、相場の反転が近いことを示している可能性があるとみられている。

　リスクオフの結果、金利は低下し、原油などコモディティ価格も下落した。景気や企業業績にとってプラス要因も強まっていることも事実で、世界的な金融緩和が続けば過剰流動性を増大させ株価を下支えるという期待もある。

　市場は今晩の７月米雇用統計を警戒しているが、前日の米ダウが５００ドルの急落をみせたことから、ある程度悪化は織り込んだという。刺激となったまつげエクステ一週間限定企画ＳＭＢＣフレンド証券シニアストラテジストの松野利彦氏は「米国の政策催促相場になってきた。７月米雇用統計が悪くても、９日の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）での追加緩和期待が高まる可能性がある。日米欧で金融緩和状況が強まれば過剰流動性が相場反転の原動力になる」と指摘している。

　　＜米経済失速懸念が日本の「円高対策」飲み込む＞

　政府と日銀の一体感を示すような「円高対策」は世界的なリスクオフの動きに早くも飲み込まれようとしている。前日は一時８０円を付けたドルは７８円後半を中心に上値の重い展開となった。介入警戒感は引き続き強いものの、米経済失速懸念がドルを重くしている。「為替介入を行っていなければ、さらなる円高となっていた可能性を考えると、効果的なタイミングであったと言えるだろう。しかし、すでに市場の話題は日本の政府対応よりも海外に移った」（ＪＰモルガン証券チーフ債券ストラテジストの山脇貴史氏）。

　三井住友銀行・市場営業推進部チーフストラテジストの宇野大介氏は、米国市場では、余剰資金が株式から債券に流入するという「資金シフト」が起きていると指摘する。そのうえで「債務問題を抱える一部欧州諸国ではすでに、株式売り、債券売りと全面的な資産売り（キャピタル・フライト）の局面に入っている。これらの国々と同様の構造を持つ米国も、いずれキャピタル・フライトが起きてしかるべきだろう」と話した。

　円高再進行への懸念と世界需要減速への不安から主力輸出株は軒並み軟調。今こそ着手すべき二重プチ整形の見方トヨタ自動車＜7203.T＞は３０００円割れが視界に入り、ソニー＜6758.T＞は連日の年初来安値更新となった。

　ＶＩＸ指数が急上昇していることで、同指数と逆相関関係が強い豪ドル／円に下方圧力がかかっていることも円高方向に作用した。「この日はクロス円安に連れ安となるかたちでドル／円が下がっている。ＶＩＸとの相関で豪ドル／円の売りが出やすい」（邦銀）という。

　　＜逃避マネーは日米の国債市場に集中＞

　逃避マネーは日米の国債市場に集中。米国の２年債利回りは過去最低水準に低下。日本の長期金利の指標１０年債利回りは一時、前日比３ベーシスポイント低い０．９８５％となり、昨年１１月以来の低水準を更新した。

　日本での売りの主体は銀行勢とみられている。「世界市場の影響を受けそうな長期ゾーンでの取引を避けるため、保有年限を中短期や超長期に入れ替えているのではないか」（外銀）という。

　専門家の目先の金利観は確実に下向きになっている。ＲＢＳ証券チーフ債券ストラテジストの福永顕人氏はグローバル金融市場が危機モードに入っていると指摘する。リーマンショック後の需要の急収縮まで懸念されるほどのリスク資産の下落ペースとなっているとしたうえで「危機の根幹は欧州債務国の問題であり、ＥＣＢが本格的な量的緩和に踏み切らなければ、いかなる経済指標の一時的な好転、日米の追加緩和も市場センチメントを一変させることはできないだろう」と強調。宮崎の二重に必要な知識と役割「円債市場は、いったん水準観で語れない相場となる可能性がある」との見解を示した。

　一方、前出のＪＰモルガン証券の山脇氏は「９月末の１０年債利回りのターゲットは０．９％だが、リスク性資産のさらなるアンワインドにつながる可能性が高まっており、０．８％台も視野に入りつつある。１０年債利回り１％近辺では、戻り売りではなく、早急な積み増しが要求されるタイミングではないか」と述べている。

　（ロイターニュース　伊賀大記；編集　内田慎一）

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