コラーゲンって懐かしいですね

浴槽から水漏れが起こったときに、父の対処法

実家で長年使用している浴槽。数年前に側面にヒビが入ってしまって、リークが起きるようになりました。修理を必要とする場合、話したが、断固として拒否する父。どうするのかと思うと、亀裂部分を強力なガムテープで固定しています。一時的な補修に過ぎないと思っていたが、現在もその浴槽無事に使用することができます。父のリークの対処法、間違っていないようです。
やはりウォーターサーバーがある生活はとても素晴らしいことですが、そんなウォーターサーバーを愛してなく入りませんね。おいしく、品質も確実で、健康面でも安心できる、そのような飲料水の確保は重要です。それが正しく接続され、サービス面でも満足して、ウォーターサーバーを愛してしまうのは無理があります。
　アジア開発銀行（ＡＤＢ）は、食料と原油価格の上昇が続けば、アジアの発展途上国の経済成長率を引き下げ、購買力の低下を招いて、貧困層が増加するとのリポートを発表した。

　ＡＤＢリポートによると、アジアの発展途上国２５カ国、約３３億人のうち、１日当たり１ドル２５セント（約１００円）未満で暮らす貧困者の数は現在、約９億人余りと推定されている。食料価格が１０％上昇すると貧困者は６４４０万人（１．９％）増え、３０％上昇すると１億９３２０万人（５．８％）増えると予想される。

　国ごとにみると、食料の輸出国か輸入国か、自給率が高いか低いかなどによって、影響は異なる。例えば、バングラデシュは、食料価格が１０％上昇すると貧困者が２．５％増え、３０％上昇すると７．５％増えるとみられる。一方、タイの場合、１０％の食料価格上昇で貧困者が０．１％、同３０％の上昇で貧困者が０．３％、それぞれ増えると予想される。

　また、都市部と農村部でも影響が異なる。中国、インド、インドネシアの３カ国についてシミュレーションしたところ、いずれも都市部より農村部のほうが貧困者の増加する割合が高かった。もともと貧困層の多い農村部では、食料価格上昇が生活を圧迫する。貧困層は家計消費の６０〜７０％を食料に充てているとみられ、食料価格の上昇は購買力を引き下げ、生活水準を著しく低下させてしまうためだ。

　国内総生産（ＧＤＰ）成長率について、ＡＤＢのリポートは、世界の食料価格が３０％上昇するとアジア諸国の経済成長率は０．６％低下し、食料に加えて原油価格も３０％上昇すると経済成長率は１．５％低下すると予測している。

　２０１１年２月の食料価格は国連食糧農業機関（ＦＡＯ）の指標で前年同月比３４．２％上昇し、北海ブレント原油価格は１１年３月に同３９．９％高の１バレル１１５ドルをつけて３１カ月ぶりの高値を記録した。ＡＤＢは、今年末まで食料・原油価格の上昇基調が続く可能性が高いとみている。

　ＡＤＢは対策として、短期的には国内食料価格抑制政策や社会的安全網の整備、長期的には農業投資による生産性の向上や地域間の市場統合と国際協力の強化などを提唱している。（シンガポール支局）

【関連記事】
貧困率１６・０％、過去最悪　高齢者世帯は１千万突破　国民生活基礎調査
生活保護受給者の自殺率、全国平均２倍超　２０〜３０代では５倍に
生活保護受給者１８人に１人　最多の大阪市「生活保護特区」申請も
正直者が貧乏人、悪い奴ほど金持ちに…“川柳”でみる中国格差社会
政府、将来のビジネスチャンス拡大　世銀と低所得者向け事業推進


　三菱重工業は１２日、燃費性能を従来の同型船より約２０％アップした新型ＬＮＧ（液化天然ガス）運搬船「さやえんどうＥＸＴＲＥＭ（エクストリーム）」を開発したと発表した。三井造船も同日、熱効率が高いディーゼルエンジンを搭載し、燃費を約３０％改善した新しいＬＮＧ船を発表した。

　三菱重工の新型船は球形タンクを外部に露出させず、カバーで覆って船体の強度を確保した。従来船はタンクがむき出しのため配管がさびたり、作業員が強風にさらされる危険性もあった。

　船への風圧抵抗も従来比で約２０〜４０％軽減。船体の軽量化や、蒸気を再利用する新型蒸気タービンなどで燃費効率を高める。

　タンク４基を搭載し、運搬できるＬＮＧは従来船より８０００立方メートル多い１５万５０００立方メートル。２０１１年度内の初受注を目指す。

　三井造船の新型船は燃料として重油も天然ガスも使用できる。船体価格は韓国メーカーの同型船並みという。経済性や環境性能で優位に立ち、受注競争に勝ち抜く考えだ。

【関連記事】
国産「ＭＲＪ」支援はＷＴＯ違反？　ブラジルが牽制
地熱発電を後押し　国立公園の規制など環境省が緩和検討
ガソリン車の限界に挑む　新型「デミオ」リッター３０キロの低燃費実現
三菱重工、タービン事業に追い風　火力シフト加速で受注６６％増
造船日本、低燃費で復権　高技術に世界注目、売上高も記録更新


　東芝は１２日、四日市工場（三重県四日市市）に新設した第５製造棟の完成式典を開いた。佐々木則夫社長はスマートフォン（高機能携帯電話）などのデータ記録に使う「ＮＡＮＤ型フラッシュメモリー」に代わる次世代半導体メモリーについて、早期の量産化を目指す考えを表明し、追加投資に積極的な姿勢を示した。

　完成したのは２期に分けた工期の第１期分で、最先端製品の拠点として東芝と米サンディスクが共同運営する。延べ床面積１８万７０００平方メートルの５階建てで、クリーンルームを２つ備えている。設備投資のうち建屋は東芝が、内部は東芝とサンディスクが合弁で負担する。

　すでに回路線幅２４ナノ（１ナノは１０億分の１）メートルのフラッシュメモリーの量産を始めており、８月ごろに出荷開始の見通し。

　一方、隣接する第４製造棟では７月中にも世界最先端となる１９ナノ製品の量産を始めるとみられる。第５製造棟でも微細化を順次進める方針で、９月までに１９ナノ製品など最先端製品の割合を６割程度に高めるという。

　第５製造棟の第２期分は２０１３年度中にも着工を目指すが、佐々木社長は「ポストＮＡＮＤ（次世代半導体メモリー）の開発も実現が近く、第２期で完成した部分から生産を始めたい」と述べ、次世代型の量産を急ぐ考えを示した。

　そのうえで佐々木社長は「新棟は東日本大震災からの『日本復活のシンボル』として、世界最高（品質）のフラッシュメモリーを発信していく」と、ライバルの韓国サムスン電子への対抗心をあらわにした。東芝は１１年度の半導体事業への設備投資として、フラッシュメモリーを中心に前年度とほぼ同水準の約１６００億円を予定している。

【関連記事】
エルピーダ、８００億円調達　震災後最大規模の増資
半導体製造、新装置で攻勢　キヤノンなど国内各社投入
電子書籍で後発追撃、乱戦に拍車　パナソニック・楽天が参入発表
現代重工、半導体出資せず　破綻ハイニックス株取得から撤退
家電の待機電力ゼロに　ＮＥＣが東北大と半導体技術開発